マインドフルネスを武器に、変化の激しいビジネス社会を生き抜く
欧米の企業役員や実業家などの成功者がジョギングや読書を好んでいることは、良く知られていますよね。
（弊社Blog「成功者が寝る前に行う6つの習慣」でもご紹介させていただています）
近年では、メディテーション・瞑想を行う人も多いという話しを耳にされる機会も多いのではなでしょうか？
私の尊敬する女性経営者の一人である、「ハフィントン・ポスト」の創業者アリアナ・ハフィントン氏は、瞑想をたしなむ実業家としても知られています。
アメリカ西海岸で毎年行われるカンファレンス「wisdom 2.0」においてアリアナさんは、マインドフルネスが怪しいただの流行ではなく、「メインストリーム（主流）」であると発言し注目を集めました。
最近また瞑想を推奨するアリアナさんの投稿を拝見し、是非皆さまのビジネス効率化のお役に立てばと思いご紹介させていただきます。
実はマインドフルネスは、IT大手のGoogleやインテル、そして、ゴールドマンサックスでも、社員福利厚生の一部として採用されている、注目しないわけにはいかないトレンドです。
今年の初頭には、TIME誌でも表紙を飾りました。
このマインドルフルネス（Mindfulness）とは、「瞑想」そして「気づき」を柱とした、ライフスタイル。
もともと仏教から派生していますが、宗教色がまったくない形をとっていることも多くあります。
宗教色がない場合が多いというのも、その起源に由来します。
マインドフルネスが米国で注目され始めたのは1970年代。
もともと慢性的な痛みを持つ入院患者や、末期のがん患者の痛みのコントロールおよび生活のクオリティオを向上させることを目的にMBSR （Mindfulness-based stress reduction）というプログラムが開発されたのがきっかけでした。
このプログラムは、鬱病にも効果的であるとして、欧米では実際に治療にも取り入れられています。
無の境地を目指さず、ありのままを認める
瞑想といえば、「無の境地」。
でも、マインドフルネスでは「無の境地」を目指すわけではありません。
瞑想を通じて、体の痛み、気温、周りの音、鼓動、息、感情などに注意を払うことで、「今」を生きること、そして、「事象」に過剰に反応しないで観察することを体得していきます。
「事象」に過剰に反応しないということは、怒りや悲しみなどの感情に飲み込まれないこと。
ネガティブもポジティブも合わせて、「全体」としての存在であることを認めます。
すぐに体得できることではありませんが、定期的な瞑想を通じて、少しずつ身についていきます。
実は、その効果の一部は科学的に証明されています。
マインドフルネス瞑想で脳機能が向上
マインドフルネスを学ぶ8週間のコースに参加し、瞑想の練習を中心としたトレーニングを行うと、記憶、自己、共感、ストレスに関連する脳の機能が向上することがMRIスキャンを通してわかっているのです。
さらには、定期的なマインドフルネス瞑想を通じて意思決定能力が向上する可能性が指摘されています。
瞑想を通じて落ち着いて物事をとらえることは、自分の体そして心の健康に好影響を与えますよね。
心と体が健康であれば、仕事もはかどる。
しかも、記憶、ストレス、意思決定の能力が高まるとなれば、変化の激しい世界で戦うビジネスマンが取り入れるのもうなずけます。
このビジネス界の新しいトレンド、まずは一日15分の瞑想から、取り入れてみてはいかがでしょうか。
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Mia Omatsuzawa 大松澤実絵
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